Huaweiがスマホ事業を撤退か、という気になるニュースがありました。
実際に撤退すると正式発表しているわけではありませんが、気になるニュースです。
高コスパのHuawei端末
Huaweiは昨年の騒動以来、日本でのシェアは相当落ちていることでしょう。しかし日本でもミドルスペックの端末に人気が集まるようになり、格安SIMへの注目と合わせて、こういった中国製のスマホへの関心も高まっています。
昨年の騒動がなければ、いまだに国内でも多くのシェアを奪っていたのではないかと予想します。
とにかくHuaweiの端末はコスパがいい。それなりの性能のスマホをかなり安く提供しているのが特徴でした。
ソフトウェア以上にしんどい、ハードウェアの制限
昨年のHuawei騒動の際、Google Playが使えなくなる、という話がありました。実際に古いHuawei端末では使えますが、新しく発売された端末ではGoogle Playが使えなくなっているようです。
これはつまり、Androidアプリをインストールすることができないということです。もちろんHuawei独自のサービスもありそこにも多くのアプリが公開されています。とはいえ、いわゆるAndroidアプリが使えないというのはスマホとしてはとても致命的です。
しかし今回の報道が出る前に話題になったのは、ハードウェアについての話でした。もう少し具体的にいうと、CPUです。
アメリカ抜きでITは無理
アメリカとしては、やるのはいいけどアメリカの技術は使わないでね、という通告をしました。CPUに関してはいくつかの会社で製作可能ですが、アメリカの技術なしに高性能かつ小型のCPUを作ることは大変です。
ソフトウェアに関しても同じですが、ハードウェアを完全に独自で作るのはあまりにも厳しい。こうなってしまった以上、Huaweiは今後どうするんだろう、というところでIT関連で少し話題になっていたところでした。
その中でのスマホ撤退という話で、まぁ仕方ないだろうなという感じです。
アメリカからの制裁は15日からより強くなるので、ちょうど今のタイミングで動きも見えてくるかもしれません。
アメリカは強い
IT関連でぐんぐん力をつけていった中国企業ですが、こうなってくるとアメリカは強いです。ソフトウェアもハードウェアも、アメリカ抜きではどうにもなりません。
IT関連はアメリカと中国の二強になっていくのだろうと思っていたところもありますが、こういう話になるとアメリカの牙城を打ち崩すのは大変です。それこそアメリカににらまれてしまったら一大事です。
来年、再来年あたりはまたIT関連企業のパワーバランスが変わっていそうですね。