auもしっかりスマホ値下げのトレンドに乗っかり、大手三社は出そろった感があります。
２０２１年は３０００円ってところかな、と落ち着く可能性もありますが、実はまだまだ携帯代が下がる可能性もあります。
そのカギを握るのがMVNO、つまりいわゆる格安SIMです。
苦境の格安SIM
大手がこれだけ値段を下げ、さらにその大手がやっているサブブランドも台頭してきています。
正直なところ、今まで価格競争を牽引してきた格安SIMはかなり淘汰されると思います。働いている人は可哀そうですが、いたしかたありません。
吸収合併を行い、大手三社、楽天モバイル、それぞれのサブブランド、そして格安SIMが数社がかろうじて生き残るかどうか、という形になるでしょう。
ですが、そうなるかどうかは、総務省次第です。
総務省はやる気
MVNOの仕組みを簡単に解説すると、いわゆる格安SIMは大手通信会社から通信を間借りして運営しているような形となっています。つまり、レンタル料を支払うわけですね。
しかし、今回の大手が打ち出したプランがあまりにも安すぎるため、相対的に格安SIMが支払っているレンタル代が高くなってしまい、MVNO各社は大手と闘うことができなくなってしまいました。
そこで、総務省にどうにかしてくれと要望書を出しました。
MVNOの業界団体が総務省に「要望書」を提出 接続料や音声卸料金の低減を求める
これについて総務省としては、価格競争のためにMVNOが必要であることへの理解を示し、前向きに検討しているんだかなんだかの報道もありました。
春に間に合うかどうかはわかりませんが、もしかしたら格安SIMがこの進展次第ではさらに値段を下げてくる可能性もまだ捨てきれません。
大手が値下げすることで国民も少しは携帯代へ関心を持つようになったでしょうし、淘汰される対象であった格安SIMが急に息を吹き返すシナリオもまだ残されているのです。
スマホ料金、今年はまだまだ動きそうです。