先日、みずほ銀行がデータ販売ビジネスを行うという発表がありました。
もちろん個人情報を直接売るわけではなく、あくまでお金の流れを把握するためのデータです。
とはいえ、その大元になっているのは抱えている顧客一人一人のデータということで、やはりネットでは抵抗感を感じる意見も多くみられました。
みずほ銀行がデータ販売
みずほ銀行が、データ販売を行います。日本の銀行では初めてのことです。
月額利用料は月10万円からとのこと。カスタマイズで値段が変わるということですが、安いのか高いのかよくわかりませんね。
こんなデータだれが買うんだと感じる人もいるでしょうが、銀行のデータはやはりお金の流れを把握する上で必要なもの。法人が対象で、飲食や小売りチェーンなどを販売対象として想定しているようですね。
データビジネスは重要になる
Ｔポイントはこういった顧客データシステムに真っ先に目をつけています。なぜいたるところのお店でわざわざＴポイントをあげてまでカードを通させようとしているのか。これは、ポイントを上げることでリピーターになってほしいという思惑もあるでしょうが、基本的にはその顧客データを得るためです。
実際にＴポイントがどこまでの詳細なデータを収集できる仕組みだったかはわからないですが、彩雨という人間がいつ、どこのコンビニで何の商品を買ったのか、というデータにどれだけ重要な意味があるのでしょうか。
正確には意味はありません。彩雨という人間一人がどこのコンビニで何を買おうが、それが世の中に影響があるはずもないのです。
しかし、そのデータが一人ではなく1000人、1万人、10万人ならどうでしょう。年齢別、収入別、性別のデータで、ここの地域はこの季節はこんな商品が売れるとか、雨がふるとこの商品が売れるという傾向を見ることができます。そこから新製品の開発や、お店での売り方などに活かすことができるのです。
音楽活動にもデータビジネスが活きる
さて、以前こんなツイートをしました。
こういったデータビジネスは、音楽活動にも活かすことができます。
例えば、とある女の子が摩天楼オペラの楽曲を聞いた、というデータを得ることができるとします。
それが僕らの音楽活動に直接的に活かせるかというと、実はなんの意味もありません。しかし、これも同様に、数が多いと意味がある数字になります。
例えば東北に住んでいる人がサブスクでどのような音楽を聴いていたか、その統計データがもし存在していた場合、年齢別、性別、県別にどんな楽曲がどれだけ再生されているかという情報を得ることができます。
その時、例えば山形県と秋田県で比較した時、山形県ではＫポップの再生数が突出して高く、秋田県ではヴィジュアル系の再生数が突出して高い傾向があったとするならば、じゃあ全国ツアーで東北地方を回る際に、どこのライブハウスに行くべきか、それはもちろんヴィジュアル系の再生数が高い方に行くべきでしょう。
データビジネスというのは、こういうことです。現在もちろんサブスクはこういったデータビジネスを行っていませんが、今後こういったデータビジネスに加わる可能性は十分にあります。
こういったデータはすべての分野に活かすことができます。ビッグデータというほどのものでもありませんが、こういったデータビジネスは今後もっと注目される存在になるような気もしています。